北米興行でインディペンデント映画やジャンル映画のヒットが相次ぎ、米国の映画税制優遇措置の拡充も期待されるなか、アメリカン・フィルム・マーケット（AFM）が開幕する。映画業界の構造変化が続く一方、若年層の劇場回帰や新たな資金調達の可能性が、独立系映画の関係者に希望をもたらしている。
北米では山崎貴監督の『ゴジラ-0.0』が推定3,200万ドルのオープニング興収を記録したほか、ドキュメンタリー『You Can See Everything』も米国内で約8,000万ドルを売り上げるなど、異なるジャンルの作品が健闘している。さらに『オブセッション 災愛』や『バックルームズ』といったホラー作品も興行を伸ばし、Z世代やα世代が映画館に足を運んでいることも、販売関係者から前向きに受け止められている。
政策面では、カリフォルニア州のギャビン・ニューサム知事が映画・テレビ向け税額控除の年間枠を7億5,000万ドルから10億ドルへ拡大する案を推進している。また、州の制度と併用できる連邦政府の税制優遇措置も議論されており、実現すればインディペンデント映画の資金調達を後押しする可能性がある。一方、オンラインで活動するクリエイターから映画監督へと進出する流れも注目されており、ホラー映画プロデューサーのスティーブン・シュナイダーは、オンライン発の物語表現に可能性を認めながらも、劇場映画ならではのストーリーテリングを尊重する重要性を指摘している。
興行の回復や政策支援への期待が高まる一方、映画業界では依然として大きな変化が続いている。AFMでは、プリセールスや資金調達、オンライン発の新たな才能などをめぐる議論を通じて、インディペンデント映画が今後どのように観客と市場を獲得していくのかが問われる。